こんにちは！ 北の熱い講師 オッケーです！
マスク着用の自主判断から1カ月半が経過しました。
マスク外せない日本人
民族・文化の差
民間調査では9割がマスクを着用し続けているとし、百貨店・大手スーパーマーケットやコンビニエンスストアなど従業員に着用を推奨する企業は依然として多い状況が続いているようです。
世界に目を向けてみると、いち早く新型コロナウイルス後の「正常化」に踏み切った欧米諸国の着用率は昨夏時点で、すでに5割を切っています。
マスクを「外せない日本」の姿が、世界的に見ると、ちょっと変わった「文化・民族」の国と映るのでしょうかね。
来月には、広島で「G7」が開催されますが、、
世界は「日本人」をどのように紹介するのでしょう？
世間体？を気にする日本人
ある民間の転職相談サービスが4月5〜7日に約750人の社会人を対象にマスク着用について調査した結果です。
39.6%が「無条件で着用」していると回答しています。
53.4%が「状況に応じて着用有無を使い分ける」となっています。
合わせて93%がマスクの着用を続けていると回答しました。
着用の理由・根拠（複数回答）
理由も聞いたデータです。
「習慣化してしまった」が42.6%で最多だったとのこと。
「現時点で、着用している人が多いから」が37.9%となっています。
周囲を気にする、日本人らしさが現れています。
「職場から着用を推奨されている」も、35%になっています。
実際に従業員に独自のルールを設ける企業は少なくないようですね。
従業員に、出勤時に検温を実施することを継続している企業が多いようです。
生産現場を抱える製造業などは、引き続きマスクの着用を義務づけているようです。
その根拠は「社内で新型コロナの感染が広がれば、製造ラインが止まってしまう」ということを非常に敏感に警戒しています。
2023年3月に実施した社長100人アンケートでも「社内でのマスク着用」ルールを「撤廃」する企業は31.3%にとどまり、「緩和」の方が49.3%と多かった結果が出ています。
この結果に対して専門家は「着用ルールの適用は企業にとっては投資コストゼロにも関わらず、顧客などに対し安全対策を施していると評価されやすく継続しやすい」と指摘しています。
また、「個人は職場でマスクをするなら、周囲の人も外さないので職場外でも着用を継続するという判断になる」とマスクを手放せない背景を分析しています。
コミュニケーション不足の懸念
一方で従業員へのマスク着用の任意化に動いた企業は、社内の間仕切りも撤去し場所を問わずマスク着用を任意としています。
さらには、マスク着用を不要としている企業もあります。
その根拠として、「コミュニケーションをより活性化させるため」としているようです。
マスク販売
全国のスーパーの販売データを集めた日経POS（販売時点情報管理）のマスクの販売動向をみると、23年3月の千人あたり販売個数は5.89個で20年以降2番目の低水準のデータが出ました。
同時に、花粉の飛散状況にもよるが19年3月比12%増にとどまり、コロナ禍前の水準に近づいているとのこと。
マスク生産
ある民間生産メーカーは、3月末に不織布マスクの販売を在庫がなくなり次第終了すると発表するなど生産調整も進み始めたようです。
アクリル板出荷
新型コロナの感染拡大で進んだ社内の間仕切り設置なども、一気に撤廃が進んでおり、アクリル板向けシートの生産大手では足元の出荷量が20年のピーク時の50%以下となっている状況です。
今後の動向
今後のマスクの着用動向はどうなるでしょう。
民間企業調査では「今後も無条件で着用」が19.5%、「状況に応じ着用」と合わせて75%が着用を続ける意向を示したとのこと。
新型コロナの感染症の分類が季節性インフルエンザと同じ「5類」に移行した後の対応については、ほとんどの大手企業が「検討中」とするなど多くの企業で対応は決まっていない状況です。
生産企業は「安全安心」のもとに、5類移行後も現在の独自ルールを続ける方針が多いようです。
海外では多くの国が脱マスクで生活がなされている状況です。
英調査会社によると、22年6月時点で英国のマスク着用率は2割、欧米諸国では比較的高い米国でも4割強といわれています。
日本も徐々に着用は減っていくとは思いますが、マスクを「外せない日本」の状況はしばらく続きそうですね。
面白い調査結果が公表されました。
第一三共ヘルスケアが全国47都道府県の男女を対象に「『脱マスク』と健康意識に関する実態調査」を実施しました。
都道府県別にマスク着用率を見ると、着用率が最も高い都道府県！
1位「広島県」（72.0％）、
2位「岐阜県」、
3位「愛知県」とのことです。
これからのGWが、一つの大きな転機となるかもしれませんね。
今日を明るく元気に行きましょう！
いってらっしゃい！
