【成人式】切り開く力をつける

こんにちは！　北の熱い講師　オッケーです！

8日・9日に成人式を行っている自治体がほとんどだと思います。

【成人式】切り開く力をつける
切り開く

【成人式】切り開く力をつける

昔のことです

今から、４０年前の百貨店では、会社で成人式を行っていました。
当時は、1月１５日が祝日（成人の日）に制定されていた時代です。
毎年、１００人前後の採用をしていたバブル時代です。
高卒の入社１，２年の社員が、店内の美容室で髪を整え、晴れ着を着付けしてもらい、神宮に全員で参拝し、全員の記念撮影をして、店に戻り、自分の所属の職場に挨拶に来るということが、恒例行事でした。

お客様の前を通り、館内中が華やいだ雰囲気であった記憶があります。（あの頃が懐かしく思います～）
確実に売上に結び付く呉服売場の一大商戦でもありました。

思い起こすと、オッケー自身は、どうであったか？というと、
大学受験直前模試を受けていました。笑

今でも記憶にあります！
「なんで、みんな楽しく式に出てんのに、俺はなにしてんだ！！」と。

人口推計

総務省の人口推計によると、

2022年（令和4年）4月1日、成年年齢を18歳に引き下げることを内容とする、民法の一部を改正する法律が施行されました。
経過措置により、施行日時点で18歳以上20歳未満の者も同日に成年に達することとされました。
このため、この1年間（2022年1月～12月）に新たに成人に達した人口（2023年1月1日現在18歳、19歳および20歳の人口）は341万人となり、このうち、18歳が112万人で、前年に比べ2万人減。19歳が113万人で、前年に比べ5万人減。20歳が117万人で、前年に比べ6万人減となっています。

また、総人口に占める割合は、新成人人口全体では2.73％ですが、18歳が0.89％（前年に比べ0.02ポイント減）、19歳が0.90％（同0.04ポイント減）、20歳が0.93％（同0.05ポイント減）となり、いずれの年齢の新成人も1％を下回っています。

民法改正に伴い、各自治体の判断で「成人式」を「二十歳の集い」などの名称に変更しているところが多いようです。

昨年2022年の出産が、前年比5％減の80万人を切ったとの速報値が、昨年末に公表されています。

皆さんご存じの通り、「少子化」が毎年更新している状況です。
政府としても、大臣を置いて対策を練っているようですが、歯止めがかからない状況ですね。
岸田首相は子ども関連予算の将来的な倍増を表明しました。4日の年頭記者会見で「異次元の少子化対策に挑戦する」と強調しましたね。
政府は1月中に少子化対策の拡充策を検討する新たな会議の初会合を開くとのこと。関係省庁や有識者が参加し3月末に政策のたたき台をつくると明言。
子ども政策の司令塔になるこども家庭庁が出来る4月以降に具体策を詰めるとのこと。
6月の経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）に盛り込む予定とのこと。

この対策が、一つの少子化傾向対策となるよう期待したいところですね。

ダボス会議

ダボス会議とは、世界経済フォーラム(World Economic Forum)は、経済・政治・学究など社会におけるリーダーたちが連携することにより、世界・地域・産業の課題を形成し、世界情勢の改善に取り組むとした、独立した国際機関です。
中でも、スイスのダボスで開催される年次総会が有名です。
約2500名の選ばれし知識人やジャーナリスト、多国籍企業経営者や国際的な政治指導者などのトップリーダーが一堂し、世界が直面する重大な問題について議論する場となっています。
(Wikipediaより参考引用)

その世界中の知識人たちが集まる会議にて、
2013年に小学校に入学する子供たちの65%が、現時点では存在しない完全に新たな職種につくことになるとの報告があったのです。

この数値も、ビックリ！の数値ですが、
世界のいろいろな業界の有識者が集まって、
一国の話ではなく、地球規模の話をする会議での話です。

ただ、時系列でみると、今から10年前の提言であったわけです。
事実、2013年の小学生が、まさに、成人になっている2023年ということを考えると、
どうでしょう？そうなっていますか？なっていませんね！
進化の鈍化要因の一つとして、その時には想像だにしなかった、
「新型コロナウィルス感染の世界蔓延」が3年も続いていることが考えられると思います。
しかしながら、ＩＴ産業の急速な発展を考えると、あるあるの話ですね。
自動車の自動運転化を始め、事務系会計系の業務は、発展的にロボットに変わっていくように思います。
24時間稼働、ミスなしを考えると、経営者側はコストを考えると、間違いなく
そちらの方向に、一気に変わると思われますよね。

切り開く、、新しい発想

20年後の世界を考えろと言われても、想像出来ませんよね。
ただ、事実として、20年前に、日本の人口に近い数？超えた？携帯電話数が存在することを想像出来た人はいないのではないでしょうか。
また例えば、Uber Eats （ウーバーイーツ）は、 Uberが2014年に立ち上げたアメリカのオンライン注文・配達プラットフォームで、サンフランシスコに拠点を置き、2016年には、日本でもサービスが開始されたことを考えると、奇しくも、ダボス会議の翌年の立ち上げです。